2022年09月05日

電通会長も「世界日報」のインタビューを受けていた。テレビ局は糾弾するのか?

旧統一教会および関連団体に対する激しいバッシングが続いています。
たとえば、「世界日報」のインタビューを受けた国会議員など、まるで犯罪者のように糾弾され、説明責任を厳しく問われる状態です。

ところで、世界日報(サンデー版)で「トップインタビュー」というシリーズが掲載されたことがありますが、2007年6月に電通の代表取締役社長に就任された高嶋達佳氏(現・電通会長)のインタビュー記事が、同年11月の世界日報に掲載されました。

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「SUNDAY世界日報」2007年11月4日、電通社長・高嶋達佳氏)

テレビ(ワイドショー)的にいえば、高嶋会長は反社会的団体のインタビューを受けた“犯罪者”として厳しく責任が問われることになるのでしょう。

ミヤネ屋をはじめとする旧統一教会バッシング番組を流すテレビ局は、電通の高嶋会長に対して同じようにマイクを突き付けて、「あなたは反社会的団体だと気付かなかったのですか?」「なぜインタビューに応じたのですか?」と厳しく問いたださなければならないでしょう。そうしないと、不公平ではないでしょうか。

しかしながら、世界日報が反社会的団体であったとすれば、当時の電通社長が絶対にインタビューに応じるわけがないし、仮にそんな重大なことに“天下の電通”が今まで15年間も全く気づかなかったとすれば、電通は完全に間抜けな企業ということになってしまうでしょう。ありえないことです。

「トップインタビュー」の記事をあとお二人ほど、掲示しておきます。
まず、スペイントヨタ会長、イタリアトヨタ会長などを経て、2007年に初代の郵便事業会社会長に就任された北村憲雄氏です。

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「SUNDAY世界日報」2007年11月11日、郵便事業会社会長・北村憲雄氏)

お二人めは、りそなホールディングスの檜垣誠司社長(2013-2014年、りそな総合研究所理事長)です。

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「SUNDAY世界日報」2007年6月17日、りそなHD次期社長・檜垣誠司氏)
posted by むちゅう at 22:25| Comment(0) | TrackBack(0) | マスコミ・メディアの問題
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