統一教会関連団体と親交のあった安倍元首相の暗殺を契機に、事件の真相究明ではなく、異常な統一教会バッシングが起きています。
しかし統一教会については、いろいろな話題でワイドショーを騒がせていた約30年前の時期でさえ、ほとんど問題にはなっていなかったという事実を指摘しておきます。
「週刊現代」、「週刊新潮」と続きましたので小学館の「週刊ポスト」について書きます。
「週刊ポスト」1993年7月30日号(205頁)には、統一教会の出版社である「光言社」の書籍広告が掲載されています。
(▲「週刊ポスト」1993年7月30日号、205頁「光言社」広告)
同じ出版業界にある小学館が、光言社について統一教会系(系というより教会専属ですが)の出版社であることを知らないわけがありません。
なぜ著名な出版社が統一教会の出版社の広告を掲載しているのでしょうか? 言うまでもなく、統一教会にはワイドショーが騒いでいるほどの問題がないことをよく知っていたからでしょう。
しかも、その広告から4ページほどめくると(209頁)、統一教会系の一和ブランド「一和高麗人参茶」の広告が掲載されているのです。
(▲「週刊ポスト」1993年7月30日号、209頁「一和高麗人参茶」広告)
小学館は、同じ号の週刊誌の中に2つも統一教会系の広告を掲載しているのです。
まるで統一教会と友好関係があるのかと思ってしまうほどです。笑
次に、読売新聞社「週刊読売」が掲載した光言社の広告を示します。
(▲「週刊読売」1998年11月22日号、72頁「光言社」広告)
つまり、今の統一教会バッシングからわかることは、安倍元首相の事件をうまく利用して一挙に儲けようとしている人々や、低迷する視聴率を上げようとしているテレビ番組が大いにお祭り騒ぎをしている、ということなのです。
そして、あまりにもテレビの世論誘導にパワーがあるため、かなり冷静な有識者でさえ勇気をもって反論する余地がなくなっているという状況こそが深刻な問題なのです。
現代、新潮、ポスト、読売の広告を指摘しましたので、毎日新聞社「サンデー毎日」の広告も掲示しておきます。
(▲「サンデー毎日」1994年6月5日号、96頁「一和高麗人参茶」広告)
くりかえしますが、統一教会系の広告がごく普通に一般週刊誌に掲載されていたことからもわかる通り、今になってメディアが旧統一教会バッシングで騒いでいるのは、明らかに安倍元首相の暗殺を契機として新しく作り出された騒動だと言えます。
テレビは視聴率を稼ぐチャンスであるし、自民党(特に安倍派)をつぶそうとする極左勢力や野党にとっても絶好のチャンスとなっています。自民党の中にも反安倍派がいるでしょう。みんな利害が一致するのです。
なので、まだしばらくこのバッシング騒動は続くでしょう。
しかし更にもっと大きな問題は、旧統一教会バッシングの嵐に隠れて、日本という自由主義国家にとって何かもっと大きな勢力がひそかに浸透し、支配しつつあるということだと思います。そのように感じませんか?どうでしょう?